と 15 PoPo健 康 推 進メ ンバーのみ な さ ん語ってくれた方常務理事山 本 晃 宏 さん トヨタ財団は今年で52年目を迎えます。創設のきっかけは、創業家の豊田英二が「本業とは少し離れたところで、社会や人成・国際助成・研究助成の3つを柱に活動しています。国内助成では、地域課題に取り組むNPOや市民グループを支援し、“自治型社会の推進”を重視。地域住民が主体的に課題解決に向き合える環境づくりを後押ししています。国際助成では、創設当初からアジアの研究者を支援し、学びの機会を広げることで、間接的にアジア圏でのトヨタブランドへの信頼形成にも寄与しています。研究助成では、人文・社会科学系の研究者を対象に、社会や人間を深く理解する研究に資金を提供しています。近年は「先端技術と共創する新たな人間社会」「外国人材の受け入れと日本社会」「人口減少と日本社会」など、特定課題にも取り組み、合計6つの助成プログラムを展開しています。すべての助成プロジェクトには プログラムオフィサー と呼ばれる従業員が共に伴走し、活動が円滑に進むよう支援しています。 特別な健康プログラムを用意しているわけではありませんが、当事業所では、従業員一人ひとりが自律的に健康づくりに取り組んでいます。平均年齢は約47歳で、専門性の高い業務に携わる従業員が多いため、日々の健康管理も自然と自分で意識して行う文化があります。コロナ禍以降、週3日在宅・週2日出社という働き方になったことも影響し、従業員が自ら健康管理に取り組む姿勢がより強くなっています。そのうえで、組織として必要なサポートも行っています。月1回の全体会議では、業務進捗に加え、インフルエンザ予防接種の補助や定期健康診断の案内など、健康に関する情報を共有しています。さらに、年1回、全従業員を対象にTOPとの1on1ミーティングを実施し、健康状態や家族のことなど幅広く話を聞く場も設けています。 週2日の出社日には、できるだけ直接コミュニケーションを取り、チャットやオンラインだけでは分からない変化にも気づけるようにしています。オフィスは昨年からフリーアドレス制を導入したことで、従業員同士の会話が増え、お互いの様子を自然に把握しやすい環境になりました。個性的で専門性の高い従業員が多いため、仕事の中で意見がぶつかることもありますが、必要に応じてランチに誘って話を聞くなど、柔らかく関わることを大切にしています。こうした積み重ねにより、従業員のメンタルヘルス課題はなくなってきました。 引き続き、従業員の自律性を尊重しながら健康づくりを支えていきます。トヨタ健保主催の事業主対抗ウォーキングイベントへの参加や、休憩時間・業務中にできる簡単なストレッチの情報発信など、日常に取り入れやすい取り組みを発信していきたいです。さらに、書庫に保管している過去の成果物や資料をデジタル化することで、空いたスペースを活用した簡易トレーニングやストレッチができるフリースペースの整備も検討しています。来年度からは、脳ドックやがん検診の項目を手厚く見直し、事業内歯科検診の導入も検討中です。老後の資金のためにあれこれ計画することも大切ですが、健康寿命を伸ばした方がはるかにお得です。従業員がいきいきと働き、毎日を健やかに過ごせる未来をつくるため、日々の健康を自然に意識できる環境づくりをこれからも進めていきます。東京都新宿区 従業員数22名従業員の健やかな毎日を支えるために、今後、どんな取り組みを考えていますか。財団の活動内容について教えてください。の幸せに貢献できないか」と考えたことでした。以来、国内助健康づくりの具体的な取り組みをお聞かせください。在宅勤務が多い中でのメンタルヘルス対策はどのようにしていますか。 自律性を尊重し、健やかな毎日を支える公益財団法人トヨタ財団
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